はじめてのホームページづくり
なぜ今、会社にホームページが必要?相談する前の「知りたい」に答えるために
執筆:株式会社m-Lab
「紹介で仕事が来るし、SNSもある。ホームページにお金をかける意味は?」。そんな疑問から考えてみましょう。
ホームページの役割は、会社を知った人が「自分の相談先として合いそうか」を確かめられるようにすることです。できること・仕事の進め方・費用の目安・相談先がわかると、次の一歩を考えやすくなります。
m-Labは、HPを「会う前から会社の説明を届け、必要に応じて更新していく場所」と考えています。
1. 紹介された人にも、初めて知ることがある
たとえば、知人から「この会社に聞いてみたら?」と紹介された場面。会社名を聞いても、どんな仕事を得意とするのか、自分の規模の相談も受けてもらえるのかまでは、まだわかりません。
そこでサービスの説明や事例、会社情報を確認できれば、問い合わせる前に検討を進められます。紹介した人も「詳しくはこのページを見てください」と案内できます。
「システム開発をしています」から、もう一歩。
たとえば「メールで受けている予約を、空き状況がわかる予約画面にまとめます。現在の受付方法を確認してから提案します」と書く。仕事の名前だけより、頼める内容を想像しやすくなります。
これは説明の例です。実際の対応範囲を確認し、自社の言葉で掲載します。
2. 毎回している説明を、会う前から届けられる
商談のたびに説明する「対応できる範囲」「依頼から納品まで」「相談時に必要なもの」。これらは、ホームページに載せる情報の手がかりです。
説明をまとめたページがあれば、お客様は自分のペースで読み返せます。社内で検討する人に共有したり、商談後に確認したりすることにも使えます。採用でも、仕事内容や働き方を具体的に伝えるページが、応募を考える材料になります。
まずは問い合わせでよく聞かれる質問を3つ書き出してみてください。その答えをわかりやすく載せることが、ページ改善の出発点です。
4. 検索やAIに、会社の情報を伝える土台になる
サービスの内容が画像の中にしかない、何を頼めるのかが曖昧、説明が古いまま。そうしたページでは、人も必要な情報をつかみにくくなります。対応内容、対象となるお客様、事例、よくある質問を、見出しと本文で整理しましょう。
Googleは、検索向けの言葉を増やすことよりも、読んだ人の役に立つ信頼できる内容をつくることを勧めています。またGoogle検索のAI機能についても、基本的なSEOが引き続き重要と説明しています。検索される言葉を不自然に繰り返すより、相談者の疑問に具体的に答えることを優先します。
ホームページがあれば必ず上位表示やAIからの引用につながるわけではありません。まずは、情報を正確に公開し、読める・探せる・相談できる状態を整えることが土台です。
5. つくった後に更新できることが大切
サービスが増えた、採用条件が変わった、新しい事例を紹介したい。公開後にも、伝える内容は変わります。更新のたびに大きな手間がかかると、今の会社とサイトの情報が離れてしまいます。
CMSは、コードを書かずに文章や写真を入稿するための管理画面です。お知らせなら「タイトル・本文・公開日」、事例なら「課題・支援内容・写真」のように、担当者が入力する項目を決められます。
m-LabではReactで画面を、Pythonでデータ処理や連携機能を構築し、Google Cloud(GCP)を運用基盤として活用します。技術名を覚える必要はありません。「誰が、どの情報を、どのくらいの頻度で更新するか」を教えてください。それに合わせて入稿機能を設計します。
6. 最初にそろえたい情報と、制作の判断
最初から記事を大量につくるより、まずは次の情報をそろえましょう。
- 何を、誰に提供している会社なのか
- どんな悩みに、どこまで対応できるのか
- 仕事の進め方と、確認できる事例
- 料金の目安と、金額が変わる条件
- 会社情報と、相談・問い合わせの方法
そのうえで、現在のサイトを直せば十分なのか、新しくつくる必要があるのかを考えます。文章や導線の整理で解決する場合もあれば、更新機能や業務連携を含めてつくり直す方が合う場合もあります。
HPの必要性は「みんなが持っているから」ではなく、自社のお客様が知りたいことに答えられているかで考えると、判断しやすくなります。
参考にした公式情報
営業・採用の場面は、HPの役割を説明するための例です。成果を保証するものではありません。
3. SNSとホームページ、それぞれの役割
SNSでは日々の活動やお知らせを発信し、ホームページではサービス・事例・料金・会社情報などを目的別に整理する。こうした役割分担が考えられます。
たとえばSNSで新しいサービスを知った人が、ホームページで対象者や費用を確認し、フォームから相談するという流れです。投稿を探し直さなくても、必要な情報にたどり着けるようにします。
すべての会社が大きなサイトを持つ必要はありません。少数のサービスなら、内容を絞ったページでも説明できる場合があります。誰が何を確認するのかに合わせて、必要な規模を決めます。